【番外】今の自分にふるさと納税はできる？ふるさと納税の仕組みと方法まとめ

ふるさと納税ってよく聞くけど、自分には関係ないと思っている方も多いのではないでしょうか？
もしできるなら、ぜひ活用したいですよね。

私も、気になってはいたものの、ずっとやったことがなく、今年初めて挑戦しました。
いろいろなサイトを調べましたが、実際にやってみないとわからなかったことも多いので、この記事でご紹介したいと思います。

自分はふるさと納税の対象になる？

自分にふるさと納税はできるのか？？？
その答えは、「ふるさと納税は誰でもできる」です。

ただし、お得になるか＝税金の控除対象になるかというのが人によって違ってきます。

ふるさと納税をお得に利用するためには

という2つのポイントが必要になります。

WEB上ではいろいろな計算方法が紹介されていますが、いまいち信用できず、実際に利用するところまでいっていませんでした。

ですが、ふるさと納税をお得に活用できるか知るためには、自分が利用できる金額を知る必要があります。

そのため、まずはシミュレーションをしてみましょう。

ここではおすすめのシミュレーションサイトを2つご紹介します。

一つ目は、東京都中央区の提供しているシミュレーションです。
https://zeisim.e-civion.net/tax-project/tax/chuo_top.html

給与所得のみの方、年金所得のみの方、収入・控除がなかった方、上記以外の方、退職された方から選んで進めるので、とても分かりやすいです。

もう一つは楽天のシミュレーションです。

こちらは、年収、既婚か未婚か、扶養家族の有無からシミュレーションをします。

それぞれ違った方向からのシミュレーションなので、この2つを試してみて大きな差がなければ、目安としていいと思います。

ただし、医療費控除や住宅ローン控除など、その他の控除を受けている方は、数字が大きく左右されることがあるので、別途自治体の担当などに詳細確認をしてみることをおすすめします。

ふるさと納税は、配偶者がいる方も配偶者の名前ではなく、自分の名前で申し込む必要があります。
また、送付先は、住民票のある住所でなければなりません。

これは、納税証明書に記載されるものなので注意が必要です。
プレゼントしたい場合も、まずは自宅に届けてからということになります。

ふるさと納税で控除になる目安の金額がわかれば、次は注文です。
ふるさと納税ができるサイトはたくさんありますが、私は楽天市場を利用しました。

注文の前に以下の2つで自分がどちらになるのか確認します。

ワンストップ特例制度は、

の両方を満たす方が利用できます。
つまり、確定申告の予定がない会社員の方であれば、寄付先を5自治体以内におさえてワンストップ特例制度を活用するようにしましょう。

ワンストップ特例制度を利用するためには、ふるさと納税の返礼品を注文する際に自治体からのワンストップ特例申請書送付を申し込みます。

届いた書類に必要事項を記入し、本人確認書類等を添えた上で、翌年の1月10日まで（必着）に自治体に送付する必要があります。

一見難しそうに思えますが、注文するときにワンストップ特例申請書送付を申し込んでおけば、その後は届いた書類を忘れずに送付するだけなので、特に難しいところはありません。

確定申告する場合は、寄付できる自治体数に制限はありません。
ワンストップ特例申請には申し込まず、代わりに「寄附金受領証明書」を受け取ります。

寄付金受領証明書は、返礼品とは別に届きます。
返礼品のお届けまで時間がかかる場合も、支払いをした時点での納税ということになります。

私は住宅を購入したということもあり、確定申告が必要という前提で「寄付金受領証明書」を受け取りました。

返礼品が届いた時は、中に入っていなくて心配になりましたが、後日別便で封筒が届きました。

全部で３自治体（1自治体は2商品）注文したのですが、どこも返礼品と寄付金受領証明書は別便で届きました。
また、1自治体で2商品を注文したものも、寄付金受領証明書はそれぞれ別に受け取りました。

ふるさと納税は、やってみたら意外と簡単でした。
これなら毎年利用したいと思います。

注意としては、ワンストップ特例制度か確定申告で、きっちりと申告をするのを忘れないことです。
また、本人が、住民票の住所に返礼品を送付する必要があることもしっかり押さえておきましょう。

ふるさと納税の返礼品には、プレゼントにも利用できる商品もたくさんあります。
次の記事では、実際に注文した返礼品をご紹介したいと思います。